補助金を利用してZEH住宅を建てよう

省エネ対策が優れている住まいには、国や地方自治体から補助金を受け取れる助成制度があるのをご存知でしょうか。この助成を受ける上で注目を集めているのがZEH(ゼッチ)と呼ばれる住まいです。
そんなZEHと呼ばれる省エネとエネルギー生産を両立した次世代の住まいでは、どのような補助金が受け取れるのでしょう。

ZEHを実現できる住まいを持てば補助金が出る

ZEHとはネット・ゼロ・エネルギー・ハウスの略称で、省エネを実現しつつ自らエネルギーを生みだし、家庭内のエネルギー支出をゼロにする住まいを指します。国はエネルギー施策に力を入れているので、ZEHを少しでも普及させるべく、該当する住まいに対して補助金を出しているのです。
では、ZEHの補助金を受け取れる対象者となるには、どうすればいいのでしょうか。簡単に言えば、ZEHをほぼ達成できる住まいを建てるということです。新築物件でZEHとするのはもちろん、既存住宅をリフォームする形でもOKです。

補助金の額や申請期間は毎年変わる

もちろん、自分で勝手にZEHの住まいを名乗れば補助金を受け取れるわけではありません。
補助金を受け取るには、業者のサポートを元に申請書類へ記入し、書類を該当期間に提出する必要があります。具体的な申請期間は年度によって変わるので、あらかじめ調べておくといいでしょう。
それと、補助金を受け取れる場合、いくらくらいになるのかというのも気になるところです。ただ、この点も実際には年度によって変わるため、具体的にいくらとは言えません。ただ、大まかな目安としては100万円を大幅に越えないくらいの額とされているので、ZEHに関する建設費すべてを賄うほどではないと考えてよいでしょう。

ZEHで補助金を受け取るための必須条件がある

ZEHで補助金を受け取るための必須条件として、2016年からはじまったZEHビルダー制度があります。これはZEHビルダーに登録している業者にZEH仕様の住まいを建ててもらい、特定機関にZEH仕様の住まいと認定してもらうことで補助金を受け取れる制度です。
このZEHの認定を行う機関というのが、一般社団法人の環境共創イニシアチブ、通称SIIというところになります。このSIIが認定するZEHの住まいだけが補助金の対象となるので注意しましょう。ただ、ZEHと認定されるのは新築物件に限らず、リフォームでもいいというのは前述の通りです。

まとめ

ZEHは省エネに優れ、自分でエネルギーを生み出す優れた住まいです。
今後は国内で普及することが期待され、だからこそ国が補助金を出し後押しをすることにもなっているのでしょう。一方で、補助金を受け取るには一定の条件があり、申請する期間があるなどクリアする課題がいくつかあります。ZEHにするメリットとその条件をよく理解したうえで導入を決めるようにしましょう。